共働きはメリットしかない件【収入激増】

給与明細を見ながらこう思ったことはないでしょうか。

「もう少し給料が多ければなあ。」

資産形成において、収入の与える影響は計り知れないものがあります。

本記事では、共働きをすると収入が確実に増えることについて述べていきます。

内閣府大杼共同参画局の調査によると、昭和55年以降は共働きをする世帯は年々増加し、平成9年以降は共働き世帯数が男性だけ働く世帯数を上回っています。

これも当然の流れで、共働きの方が世帯収入は増えて生活水準が向上すると人々が気付き始めたんですね。

「夫は外で働き、妻は家庭を守るべきである」とかいう古臭い性別役割分担意識は捨てるべきです。

共働きはメリットしかない

働き手を増やすと収入が増加する

もし結婚もしくは同居しているのなら、家計の収入を増やす最も確実な方法は、共働きすることです。

親子やきょうだいでも構いませんが、家族のなかの労働人口を増やせば、人数に比例して家計の収入は増えていきます。

当たり前の話ですね。

これが資産運用の話になると効果は倍増です。

共働きなら資産運用の効果が大きい

子供のいるサラリーマン家庭では、どんなに頑張っても毎年100万円を積み立てるのが精一杯ではないでしょうか。

ちなみにこの資金を年3%で運用すれば、10年で1150万円になります。

ところが、妻が仕事を始めて年300万円積み立てることができれば、資産は10年で3400万円になります。

どちらかが出世して年500万円積み立てることができれば、10年で6000万円になります。

共働きで資産を運用すれば、同じ利率でも資産は大きく変わってきます。

共働きは生活水準を効率よく向上させられる

経済協力開発機構（OECD）の計算によると、同等の生活水準を目指す場合、大人2人世帯に必要な所得は大人1人世帯の所得の2倍ではなく1.5倍で済むことが判明しています。

つまり、パートナー同士で共働きするのが生活水準の向上や貯蓄のしやすさに繋がるのです。

この点は夫婦の話に限った話ではなく、シェアハウスや友人との同居にも言える話です。

専業主婦は究極の贅沢

次のランキングは、世界最大の人事コンサル会社Mercerが毎年実施している世界209都市の生活費ランキング2018年度版です。

2位には東京がランクインしています。

また次のランキングは、OECDの世界の実質最低賃金ランキング2016年度版です。

東京は11位という位置づけで先進国の中では下位の方ですが、アジアの中ではトップです。

ここで言いたいことは、世界でトップレベルに生活費の高い都市を有する国で1人暮らしをしたり、世界でトップレベルに人件費の高い社会で専業主婦を養ったりするのは究極の贅沢だということです。

極論してしまうと、専業主婦のいる家庭は諸々込みで3億円をドブに捨てるのと同じことになってしまうかも。

共働きのデメリットは少ない

共働きのデメリットはほとんど無いです。

税金は多く持っていかれますが、収入増加の恩恵の方が大きいですので問題ないです。

子供の世話に関しては昔よりも制度が整ってきたので問題ないです。

育児休暇制度や働き方改革で自分の時間を作りやすい時代になってきているのはご存知かと思います。

共働きのメリットが大きすぎて、デメリットが小さく感じます。

まとめ

本記事では共働きのメリットと資産形成との関連性について述べました。

資産形成の最短経路は収入を増やして純利益を確実に積み上げていくことです。

収入を増やす手段として、共働きは最高の選択肢ですね。